解説

1. [適切]。意思表示に対応する真意を欠く意思表示は、心裡留保となります。心裡留保は原則として有効ですが、相手方がその真意（本気ではないこと）について善意無過失ではないときは無効となります（民93条1項）。Bが善意無過失でなければ、AはBに対して売買契約の無効を主張することができます。
   

   意思表示は、表意者がその真意ではないことを知ってしたときであっても、そのためにその効力を妨げられない。ただし、相手方がその意思表示が表意者の真意ではないことを知り、又は知ることができたときは、その意思表示は、無効とする。

2. 不適切。相手方と通謀して行った虚偽の意思表示は、虚偽表示となります。虚偽表示は原則として無効ですが、「善意」の第三者に対しては無効を対抗できません（民94条）。第三者Cは事情を知らずに購入している（善意）ため、Aは虚偽表示による無効を主張することはできません。
   

   相手方と通じてした虚偽の意思表示は、無効とする。
   ２　前項の規定による意思表示の無効は、善意の第三者に対抗することができない。

3. 不適切。詐欺による意思表示の取消しは、「善意無過失」の第三者に対しては対抗できません（民96条3項）。第三者Dは事情を知らないことについて過失がある（有過失）ため、Aは詐欺による取消しを主張することができます。
   

   前二項の規定による詐欺による意思表示の取消しは、善意でかつ過失がない第三者に対抗することができない。

4. 不適切。強迫による取消しは、詐欺の場合と異なり、誰に対しても無条件に対抗することができます。これは強迫の場合、意思表示者を保護する必要が高いためです。よって、第三者Eが善意無過失であっても、Aは強迫による取消しを主張することができます。